日本では一般的にギャンブルは違法だと考えられているが、実際はギャンブルの場は数多くある。人気のパチンコ、宝くじ、サッカー賭博や4つの公営のスポーツゲームである競馬、競輪、競艇、オートレースもその場に含まれる。
現在のところカジノの代表であるテーブルゲームは違法だが、目下、東京、大阪、横浜の3箇所で統合型リゾート（メガカジノ）の事業者を選定する段階にある。これらのメガカジノは主要な観光の拠点や国内のエンターテイメントのハブとなるべく2023年には開業する見込みだ。一旦開業するとなればテーブルゲーム、ポーカーや他のカジノゲームも一般利用客に向けて合法化されることになる。
オンラインカジノゲームは形の上では日本で違法だが、運営者はさておきプレーヤーに対してお上は目をつぶっている。したがって日本のプレーヤーを受け付けているオフショアのオンラインカジノのプロバイダーが存在する。オフショアであることはこれらの運営者に日本の法律の手が及ばないことを意味する。
日本のオンラインカジノ トップ3
日本のオンラインカジノ
ギャンブルデェックスは国際法の専門家ではないものの、オンラインカジノに関わるギャンブルにまつわる法律を次のように概要する。
日本の刑法ではほとんどの賭博行為を違法であると定めている。オンラインカジノでのギャンブルは違法なゲームの一種であるとされており、オンラインカジノやあらゆる形態のオンラインギャンブルを運営することは違法であると明確に言及されている。過去にはオンラインギャンブルの運営者が「じゃんけんぽん」ゲームで賭け金を受領した罪で警視庁に逮捕され罰金を課せられた前例がある。プレーヤーは誰一人として罰金を課せられたり、刑罰を受けたり、刑法に違反した責任を問われることはなかった。運営者のみが責任を負わされた。
オンラインカジノの運営者が法的責任を負っていることを知った上で、日本のプレーヤーを受け付けている多くのオンラインカジノはオフショアを拠点にしている。毎年数十億円が日本人プレーヤーによって賭けられているが、何の法的な責任を負っていない。2019年にはオフショアのオンラインカジノで日本人プレーヤーは296億円以上を賭けた。莫大な金額だ！
これらの事実を踏まえると考慮すべき2つの疑問がある:
1.オフショアの日本のオンラインカジノは信用できるのか？
新参のプレーヤーはオフショアのオンラインカジノは信用できるのかとよく尋ねる。インターネットの黎明期にはほぼ何の規制もなくオンラインカジノが作られていた。新しい発明にはつきものだが、適切なコントロールや規制がない中ではオンラインカジノ詐欺も存在した。今日の世界ではオフショアのオンラインカジノのほとんどが拠点を置く国で規制されている。当局によりコンプライアンスの遵守が義務付けられているが、イギリスのオンラインカジノではさらに「Know Your Customer（顧客確認）」を遵守しなければならない。真摯で信頼や信用に足りるオフショアのオンラインカジノも数多くある。大勢の日本人プレーヤーがオンラインカジノでプレーを続けていることがそのことを示唆している。
2.日本のオンラインカジノでプレーすることは合法か？
プレーヤーがよく口にする疑問は適法性に関することだ。日本のプレーヤーはオンラインカジノをプレーするとき形式的には法を破っていることになる。しかしリスクは非常に小さい。今日まで日本のプレーヤーが罪に問われた前例はない。繰り返すが、日本のプレーヤーたちがオンラインカジノでプレーを続けていることがリスクが低いこと（またはリスクがない）を示唆している。
パチンコ
ギャンブルの中でも日本でダントツで一番人気があるのがパチンコ（パチスロ）だ。パチンコは非常に簡単に遊べるゲームでバリエーションがも豊富だ。2019年には、日本のプレーヤーによって何と19兆8200億円もの賭け金が投じられた。パチンコはアメリカ ラスベガスのスロットマシンに限りなく近いゲームだ。玉がレールを伝って落ちてきて、決まったスロットに入ると、それによってさらにたくさんの玉がレールを伝って落ちてくる。何千ものパチンコパーラーが日本中にある。パチンコをプレーして獲得した出玉は景品に交換できる。しかしパチンコパーラーの敷地内では換金はできない。法律で禁止されているからだ。この法律の目を抜ける方法として、パチンコパーラーの外で隣接する換金所で出玉を換金することが認められている。
統合型リゾート
2025年に目を移せば、大阪、東京、横浜に立地する日本のメガカジノに観光客や地元住民の入場が可能になる。いわゆる統合型リゾートのことだが、豪華で魅力的な統合型のエンターテイメントハブとして機能し、マカオやラスベガスのカジノと競合することになる。
メガカジノは実際に一般的なカジノの比ではなくあらゆる場を提供する。複合施設の一部としてショッピングモール、劇場、テーマパーク、娯楽施設、レストラン、パブ、クラブ、ホテルが挙げられる。
娯楽活動以外では、ビジネス向けの会議室、カンファレンスやコンベンションセンターもあり、何でも手の届くところにある。
一歩足を踏み入れれば、清潔で安全な空間があり世界中のカジノでも類のない顧客体験を得ることができる。日本のおもてなしと顧客サービスは有名で、日本のメガカジノでもそれは余すことなく発揮されるだろう。
先の段落で描かれたビジョンは2020年時点で入札されている内容だ。IRカジノの実現に向けて、カジノが認められるように日本のギャンブルに関する法律が改正されたのは2018年でごく最近のことだ。東京、大阪、横浜の3つの県に限り、各県につき1つのIRカジノの設立が許可されている。
予想通り多数のコンソーシアムがしのぎを削って入札を勝ち取ろうとしている。ウィン・リゾート、MGMグランド、メルコ、ゲンティンのビッグネームのすべてが名乗りをあげている。市場の評価額は180億米ドルを超えており、これらのギャンブルの大手コンソーシアムは絶好の機会を逃すまいとしている。